購入費削減
購入費削減は企業の損益に直結
1か月の売上が1,000万円で材料費が500万円とし、材料費を30%安く買えると損益は150万円改善します。
通期（1年間）で1,800万円の利益を上積み（赤字の場合は改善）出来ることになります。
材料費比率が高くても低くても購入費削減効果はそのまま損益に直結します。
実際の現場ではなかなかコストダウンは進まない
購入費削減は企業の損益の直結するのは理解するものの、なかなかコストダウンは進まない・・・という企業があります。
なぜ、購入費削減は進まないのか？
企業の事業規模、業種等々により事情は異なりますが、共通して言えるのは購買担当者のリソース・時間不足があります。
今までと「同じモノ」を「同じ商流」で「同じ買い方」をしていると購買要求部署（例えば製造部門）へ供給はできます。
また、購買要求部署から「指示されたモノ」を「指示されたサプライヤー」から「指示された買い方」をしていると、購買要求部署から苦情は来ません。
購買担当者は上記の対応だけに精一杯になっているケースが多いです。
どうやってコストダウンを進めるか？
大きな企業で購買部門の組織が大きい、専任担当者が多い場合は外部（調達コンサル）の指導、支援を受けることは一つの方法です。
しかし、今日から直ぐに改善とは行かず、購買、企業全体に浸透するまでに時間を要し、即効性はありません。
また、小さな企業で購買部門の組織が小さい場合は費用対効果が見込めません。
弊社はお客様の購買実績よりコストダウン可能なアイテムを抽出し、その購入品のコスト削減を具体的にご提案します。
完全成果報酬型でお客様の作業工数の負荷を最小限（購買情報等のご提出程度）でリスクなくご利用いただけますので、何卒ご検討をお願いします。
